医療機器の耐用年度ガイドライン

通常考えられる頻度で医療機器を使用した場合、どの位の期間使用できるかを示した数字を、耐用年度と言います。これは、機器の種類ごとに決まった期間が定められている訳ではなく機器を製作したメーカーが各々決定しています。しかし、メーカーは厚生労働省が定めている「医療機器の耐用期間設定評価手法ガイドライン」に沿って期間を決めているため同種の機器でメーカーによって余りにも期間が違いすぎる、といった事は起こりにくいです。ガイドラインに沿った形で耐用年度を決めていくと、ほとんどの機器は5年前後に期間が設定されます。

減価償却資産における耐用年度

医療機器には種類に応じて耐用年度が設定されています。これは税法上における減価償却資産の考えによるものです。短いものは陶器製やガラス製のもので3年となっており長いものは金属製のもので10年と定義されています。また手術機器は5年、消毒殺菌用機器は4年、調剤機器は6年等と定義されています。耐用年度と聞くとつい、医療機器が何年間使用し続けることができるか、壊れないかとイメージしてしまいがちですが、あくまで減価償却資産の考えによるものだと認識することが重要です。そして、メーカーはこの年数を基に修理やメンテナンス部品を生産する年数を設定します。

医療機器間と耐用年度情報

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